「次世代的モルモットにされました〜」とならないために
「デジタル・マーケティングに行き詰まってます。」こうした質問を投げかけられたとき、あなたはいつも、どのように何を根拠に答えていらっしゃいますか。「次の一手は、コレです！」と準備万端、自信をもって即答できていますか。
EC関係者や店長さんから漏れ聞こえてくる声のひとつに「モルモットとして扱われた」というケースがあります。おそらく「次は何に取り組めば良いですか？」と質問された担当者が「なんとか答えなきゃ」と聞きかじったばかりの正体不明のマーケティング手法を提案してオオゴケしちゃった、などの結果なのでしょう。
もちろん、新しいコトにチャレンジすることは重要です、多少のリスクも覚悟も伴います。でも「なんとなく先端的っぽい」「話題になっている」という理由だけで、いきなり飛びつくのは危険です。同じ先端的マーケティング手法であっても「自社で実証済みです。リスクも明確になっています、その上で成功のカギはココ」というスタンスでテストするのでは、後々の結果が大きく異なります。
しかし、事前に十分な検証が許されないシチュエーションもあるかもしれません。そのような時、どうすればよいでしょう。
その答えのひとつが、先端的マーケティングに取り組む企業を、３大『合法的ハッキングツール』で丸裸にすること、です。
先端的なデジタルマーケティングに取り組む企業とは
まず、先端的マーケティングに取り組み続ける企業と、そうでない企業はどのように見分ければよいでしょうか。英語が苦にならない方であれば、海外のマーケティングニュースを日頃からウォッチして、よく名前が挙がってくる企業や事例をピックアップされていると思います。
ただ、結論からいうと、そうした企業の成功事例は日本では往々にして「失敗」しがちです。環境が整っていなかったり文化の違いがあるからです。
そこで注目したいのが、国内で活動する「大手英会話系サービス」「外資系IT企業」です。それぞれB2C、B2Bという対象の違いはあるものの、これらを利用するユーザの「使用デバイスの種類」「ユーザリテラシー」「閲覧メディアの傾向」は、他の日本の平均的なユーザと比較しておおよそ１年半〜３年ほど進んでいます。
もちろん万能ではありませんが、あきらかに先端的マーケティングを施策しても違和感なく成功する確率が高いのです。できれば、こうした外資系IT企業様や英会話系事業者様と、常にデジタルデータを含めて情報交換ができる関係を構築しておくことが好ましいのですが、事業規模によってはなかなか限界もあるでしょう。
３大『合法的ハッキングツール』を使いこなす
そこで、今回ご案内するのがデジタルツールを使って調査する方法です。個人的には以下のツールを３大『合法的ハッキングツール』と勝手に命名していますが、いわゆるブラック・ハット的な技術を用いたり、クラッキング・ノウハウを悪用する訳では無いので誤解のございませんようにお願いいたします、あくまでキャッチーにしたかっただけなんです。
２０１９年版：３大『合法的ハッキングツール』
・Yahoo!リアルタイム検索「無料版」：https://search.yahoo.co.jp/realtime
・過去１年以上の調査に活躍：Internet Archive「無料版」：http://web.archive.org/
・過去１年以内の調査に活躍：SimilarWeb「プロ版」：https://www.similarweb.com/
※SimilarWebは本記事では「無料版」ではなく「プロ版」の機能を指しています。
こうしたツールの「すみずみの機能」までを使いこなして
先端的マーケティングに取り組み続ける企業が
・誰をどこから何人集客しているのか
・先端的なメディアに掲載したか
・どのようなコンテンツを露出したか
・何をコンバージョンに設定したか
・どのようなA/Bテストを実施したか
・長く継続された企画はどれか
・すぐにお蔵入りした企画はなにか
・季節毎にどんなキャンペーンを実施したか
・次年度はどのようにブラッシュアップしたか
など、日常的に普段から徹底リサーチしておくことで、変化に気づき、アイデアのネタが蓄積され、さらにはこうした大企業の一歩先手を打つことが可能となり、たとえ地方の中小企業であってもひとあし先に、ウェブ上での先発優位のメリットを得ることが可能となるわけです。
検索エンジンにも負けないマーケティング
とはいえ、手法に振り回されていては本末転倒です。昨今、検索アルゴリズムなどの問題から、独自ドメインよりも、巨大モールが優位になってきた、長いものにはやはり巻かれた方がよいのか・・・などの弱気な声もささやかれたりしますが、あくまで「自分達のオリジナルな価値を、自らが創り上げ、正しくお客様に提供すること」が大中小の規模を問わずに事業の役割として重要だと考えます。
不毛な競争から頭一つ抜きん出た「単独トップ状態」を維持し続ける組織は、普遍的にこれらを実践していますし、まさにそれこそが本来の「マーケティング」の本質ではないかと思います。
競合やお手本となる事業者をリサーチするとき、今回の記事のテーマである「次世代マーケティング手法」などの売上向上手段の研究も重要です。しかし一方では、本当に選ばれる「価値」と「顧客」づくりを、他社がどのように取り組んでいるのか、という大局的な視点を失うと本当の成功には結びつきにくいものだな、と最近感じることがあったので最後に少しだけ書き留めておきます。
株式会社ISSUN 代表取締役 宮松利博
1993年、独自に開発した顧客管理システムで営業業績を伸ばし、1997年システム売却。1998年、インターネットに公開したフリーウェアがヒット。
そのヒット要因を解析するツールを開発（現在のGoogleアナリティクスの簡易版）し、2000年からECで活用。EC立上げ初年度で月商１億円に急成長するも数年後に上場失敗。
新たなECを３年で年商２０億円に成長させ（現ライザップ）、2006年株式上場と同時に保有株を売却、海外視察の後、2011年「小よく”巨”を制す」株式会社ISSUN立上げ。
WEB/ECの運営・制作・コンサルティングで、業界No.1に成長するクライアントを多数抱える。2017年には、EC業界と大学との連携強化を目指した日本イーコマース学会を数名と立ち上げ奮闘中。
